公開日：2026年9月13日更新日：2026年10月1日

管理職を辞めたいと思ったとき、「転職しなければ状況は変わらない」と考えがちです。しかし、役職を降りる、部署を変える、専門職へ移るなど、今の会社に残りながら環境を変えられる場合もあります。

転職か残留かは、勢いで決めるより、辞めたい原因と変えられる範囲を分けて判断することが大切です。

「管理職を辞めたい」と「会社を辞めたい」を分ける

ビズリーチの2024年調査では、現在マネジメントを行い、管理職を続けたくない回答者が挙げた理由に、責任・ストレスへの懸念（58.8%）、給与面のメリット不足（47.5%）、実務から離れたくないこと（37.5%）がありました。辞めたい原因を「負担を減らしたい」「待遇を見直したい」「実務に戻りたい」に分けると、社内での役割変更と転職を具体的に比較しやすくなります。

出典：ビズリーチ調べ（2024年4月22日〜5月5日、ビズリーチ会員、有効回答1,290件）。各割合は該当する回答者群の値であり、40代に限定した結果ではありません。調査概要・結果

まず、次の問いに答えてみてください。

• 管理職でなければ、この会社で働き続けたいか
• 部署や上司が変われば、つらさは減るか
• 人の管理ではなく、専門業務なら続けたいか
• 給与が下がっても役割を変えたいか
• 会社の事業や文化そのものに不満があるか

管理職という役割が原因なら社内変更、会社全体が原因なら転職の優先度が高まります。

今の会社に残るメリット・デメリット

残るメリットは、社内の人間関係や制度を理解しており、収入や福利厚生の変化を抑えやすいことです。異動や専門職制度が使えれば、転職より小さなリスクで環境を変えられます。

一方、役職変更の前例がない、給与や評価が大きく下がる、根本的な人員不足が続く場合は、残っても問題が解決しない可能性があります。

転職するメリット・デメリット

転職では、役割、業界、働き方をまとめて変えられます。社内に選択肢がない人には有効です。

ただし、40代では、これまでの経験を次の職場でどう再現するかを具体的に説明する必要があります。年収、裁量、仕事内容、勤務地のすべてを同時に良くするのは簡単ではありません。転職先でも同じ管理職の悩みが起きないよう、求人票だけでなく組織体制や期待役割を確認します。

比較表

転職を具体的に考えた方がよいケース

• 心身の不調があり、業務調整を求めても改善しない
• 社内に異動先や専門職の選択肢がない
• 役割に対して権限・人員・処遇が著しく不足している
• 会社の方針や価値観が自分と合わない
• 3〜6か月改善を試しても状況が変わらない
• 社外で生かせる経験と次の方向性が見えている

健康への影響が大きい場合は、転職活動より先に休養や専門家への相談が必要なこともあります。

今の会社に残る方がよいケース

• つらさの原因が一時的な繁忙や特定案件に限られる
• 上司が業務量や役割の見直しに協力的
• 希望する異動・専門職制度がある
• 管理職経験をもう少し積むことが次の選択肢を広げる
• 転職で実現したい条件がまだ曖昧
• 生活防衛資金や家族との調整が不十分

残る場合も、無期限に我慢するのではなく、改善目標と見直し日を決めましょう。

転職するか決めていなくても相談してよい

転職サービスへ相談する目的は、応募を決めることだけではありません。自分の経験が社外でどう評価されるか、どのような求人があるか、希望条件に現実性があるかを知るためにも使えます。

相談前に、次の3点を準備すると話が具体的になります。

1. 管理職として担当した人数・期間・成果
2. 次に減らしたいこと、増やしたいこと
3. 年収、勤務地、働き方で譲れない条件

今すぐ転職するつもりがなくても、選択肢を知ることで、現在の会社に残る判断もしやすくなります。

結論を急がないための進め方

まず2週間、辞めたいと感じた場面を記録します。次に、上司や人事へ相談できる変更案を1つ出します。同時に職務経歴を棚卸しし、社外の情報も集めます。社内と社外を並行して確認すれば、「残るしかない」「転職しかない」という二択から離れられます。

1. 社内で変更できる範囲：上司・人事に、役職を降りる、担当範囲を減らす、部署を変える選択肢と申出の時期を確認します。
2. 生活への影響：役割が変わる場合の給与・勤務時間と、家族の生活で譲れない条件を書き出します。制度や金額は会社ごとに確認してください。
3. 社外の選択肢：担当人数、改善した業務、成果を職務経歴として整理し、求人の役割・待遇と比べます。

三つを同じ紙に並べれば、今の会社で改善できる点と、転職して初めて変えられる点を分けられます。すぐに応募や退職を決める必要はありません。

まとめ

管理職を辞めたいときは、役職を辞めたいのか、会社を辞めたいのかを分けてください。今の会社に残る場合は異動や専門職制度、転職する場合は期待役割と条件の優先順位を確認します。

転職を決める前の相談も可能です。選択肢を増やしたうえで、健康、家族、収入、やりがいを含めて判断しましょう。